日本電産の事業内容、年収・業績の推移

日本電産の事業内容、年収・業績の推移

世界No.1の総合モーターメーカーの日本電産。
日本電産の事業内容、年収と業績の推移をご紹介します。

日本電産の事業内容

日本電産は、1973年に永守重信氏(現 代表取締役会長 最高経営責任者)が創業し、1代で売上高1兆円を超える巨大企業に成長させました。

日本電産は、HDD用モータや電動パワステ用モータで世界トップシェアを誇り、世界No.1の総合モーターメーカーと称しています。

日本電産は、積極的なM&Aによって成長してきたことでも有名です。主に、業績は芳しくないが技術力のある会社をターゲットに買収してきており、人員削減を行わずに買収企業をリバイバルさせてきています。

2018年度(2019年3月期)の売上高は1.5兆円。2020年度に売上高2兆円、2030年度には売上高10兆円という目標を掲げています。

日本電産の事業分野は、精密小型モータ、車載、家電・商業・産業用、機器装置、電子・光学部品などの製品グループに分かれています。
以前は、精密小型モータ製品グループが主力事業でしたが、精密小型モータ製品グループ以外にも、車載製品グループ、家電・商業・産業用製品グループが成長してきています。今後の成長のけん引する事業として、車載製品グループ、家電・商品・産業用製品グループを重点2事業と位置づけています。

精密小型モータ

精密小型モータ製品グループでは、世界トップシェアのHDD用モータ(パソコンやデータセンターで使われるモータ)をはじめ、スマホなどで使われるファンモータや、OA機器用モータなどを製造・販売しています。

2018年度(2019年3月期)の売上高は、前年比2%減の4,415億円、営業利益は前年比25%減の546億円となりました。

車載

車載製品グループでは、電動パワステ用モータ、ブレーキ用モータや駆動用モータなど、自動車に搭載するモータを主に製造しています。電動パワステ用モータは世界トップシェアです。

2018年度の売上高は、前年比1%増の2,973億円、営業利益は16%減の329億円となりました。

車載製品グループは、重点2事業の1つで、今後の成長が期待されます。

家電・商業・産業用

家電・商業・産業用製品グループでは、家電製品向けのモータや、商業用のエレベータ用モータや、産業用の船舶用モータなどの製造・販売を行っています。

2018年度の売上高は、前年比4%増の5,383億円、営業利益は前年比6%増の422億円となりました。

家電・商業・産業用製品グループは、2018年度の日本電産の売上高の35%を占める最大の製品グループです。また、重点2事業の1つでもあり、今後の成長も期待されています。

日本電産の従業員数、平均年収

日本電産グループの従業員数は、2019年3月末時点で10万8,906名でした。日本電産株式会社の従業員数は2,794名でした。

日本電産の2019年3月期の平均年収は661万円でした。

※ 平均年収は、日本電産株式会社の平均年収です。日本電産グループ全体の平均年収ではありません。

日本電産の業績推移

売上高

日本電産の2018年度の売上高は、前年比2.0%増の1兆5,183億円となり、過去最高売上高を更新しました。

2019年度(2020年3月期)は、8.7%増の1兆6,500億円を計画しています。

売上総利益

2018年度の売上総利益は、前年比3.5%減の3,440億円となりました。売上は増加しましたが、売上総利益率が、前年の24.0%から22.7%に減少したことが響きました。

尚、日本電産は、中期計画で、売上総利益率を2020年度(2021年3月期)に31%以上を目指すと発表しています。

営業利益・純利益

2018年度の営業利益は、工場の統廃合やM&A関連費用などの一時費用の計上が響き、前年比16.9%減の1,386億円となりました。当期純利益は、15.3%減の1,108億円となりました。

一時費用計上により、営業利益率は前年から2.1%減少し、9.1%となりました。尚、日本電産は、2020年に営業利益率15%以上を目指しています。

2019年度(2020年3月期)の営業利益は26.2%増の1,750億円、当期純利益は21.8%増の1,350億円を計画しています。

キャッシュフロー

日本電産の営業キャッシュフローは、極めて安定的に推移しています。2018年度の営業キャッシュフローは、1,702億円の黒字でした。

注目企業カテゴリの最新記事