総合商社業界を徹底解説|業界のトレンド、各社の業績・収益力・年収・従業員数(2020年)

総合商社業界を徹底解説|業界のトレンド、各社の業績・収益力・年収・従業員数(2020年)

グローバルにビジネスを展開する総合商社。総合商社は、伝統的なトレードだけでなく、積極的なM&Aによってさまざまな事業領域や地域に進出し、成長を遂げてきました。今回は、総合商社の各社の動きや業界動向、各社の業績や収益性、従業員数や平均年収などなど、さまざまな角度から総合商社の今を解説します。 総合商社への就職や転職をお考えの方にとっても、総合商社への株式投資をお考えの方にとっても、役立つ情報をお届けします。

総合商社の業界動向

総合商社は、石油、金属、天然ガスなどの資源ビジネスだけでなく、食料、繊維、アパレル、自動車、航空機、船舶、電力、インフラ、不動産、金融、保険、物流などなど、さまざまなビジネスを展開しています。伝統的なトレードだけでなく、積極的なM&Aによって、事業領域や進出地域を拡大し、グローバルにビジネスを展開しています。

総合商社は、2000年代の資源価格高騰によって、資源ビジネスが急拡大し、総合商社各社の利益が大幅に拡大しました。しかし、当時の総合商社は、資源ビジネスの利益が各社の利益の大半を占めており、資源価格が下落すると利益が大幅に減少してしまう収益構造になっており、資源ビジネスへの依存度が高い状態になっていました。総合商社各社とも、業績の安定化を図るべく、資源ビジネスへの過度な依存からの脱却を目指し、「脱資源」を掲げ、 非資源ビジネスの拡大に注力してきました。

総合商社で最も非資源ビジネスが強いのは、業界2位の伊藤忠商事。伊藤忠商事は、「非資源ナンバー1商社」を掲げて、積極的に非資源ビジネスを拡大させています。2012年にDoleのアジアの青果物事業・グローバルの加工食品事業を買収、2014年にエドウィンを子会社化。2018年以降はファミリーマートの子会社化、ドン・キホーテ(パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス)との提携、ほけんの窓口グループの子会社化など、積極的に買収を仕掛けて事業を拡大させてきています。

大手総合商社の中で最も資源ビジネスの比率が高い三井物産も、アジア最大手の民間病院グループIHH Healthcare Berhadに追加出資し、同社の筆頭株主になるなど、 非資源ビジネスの拡大に力を入れています。

また、三菱商事は、三菱自動車に20%出資し、世界各地で三菱自動車関連事業を展開しています。国内でもローソンを通して小売事業、三菱食品を通して食品卸売事業を展開しています。住友商事は食品スーパーのサミットやドラッグストアのトモズを展開、ジュピターテレコムを通じてケーブルテレビ事業も展開しています。丸紅は、2013年にNECモバイリング(現 MXモバイリング)を買収し、携帯電話販売事業を拡大、米国では穀物会社ガビロンや、農薬・肥料販売会社ヘレナを通して米国での事業を展開。各社とも、それぞれ特徴のある事業分野で非資源ビジネスを展開しています。

一方で、資源ビジネスについても、おろそかにしているわけではなく、三菱商事はペルーのケジャベコ銅鉱山の権益を取得(2018年)、伊藤忠商事の米国の原料炭炭鉱North Centralへの出資参画、三井物産のモザンビークでのLNGプロジェクトへの投資やロシア・Arctic LNG2への出資(2019年)、住友商事のチリのケプラダ・ブランカ銅鉱山の権益の取得(2018年)など、資源ビジネスも着実に成長させています。

総合商社各社の事業活動の動向(2019年~2020年)

三菱商事

三菱商事が中部電力とオランダの大手電力会社エネコ社を約5,000億円で買収しました。エネコ社は、オランダ、ベルギー、ドイツで電力やガスを供給しており、三菱商事はエネコ社の買収により、ヨーロッパでの電力ビジネスを拡大させます。また、三菱商事は、コメダ珈琲、猿田彦珈琲と資本提携を発表しました。三菱商事は、ローソン、日本ケンタッキー・フライド・チキンやピザハットの事業運営も行っており、小売や飲食ビジネスでも事業を拡大させています。

また、フィンランドでMaaSアプリ「Whim」を展開するベンチャー企業MaaS Globalへの出資、インドネシア配車サービス大手のGO-JEKへ三菱自動車と共同で出資、西日本鉄道とネクスト・モビリティ社を設立し、福岡市でAIを活用したオンデマンドバスの運行プロジェクトを進めており、MaaSにも積極的に取り組んでいます。

NTTとDX(デジタルトランスフォーメーション)促進へ向けて業務提携、さらにはNTTと共同でオランダの位置情報サービス事業をてんかいするHERE Technologiesへ出資するなど、ICT分野でも積極的に事業を展開しています。

伊藤忠商事

伊藤忠商事は、近年スタートアップやベンチャー企業への出資を加速させています。

クラウドファンディング「CAMPFIRE」を運営するCAMPFIRE社への出資や、ファッション、化粧品などのECプラットフォームの運営企業への出資、医師向けSNS、衛星データアナリティクスサービス、人工知能開発スタートアップなど、さまざまな企業へ出資しています。

また、MaaSへの取り組みも行っており、2018年に出資したカーシェアリング・プラットフォーム「Hiyacar」への出資に続き、乗合システムを提供する米国のVia Transportation社や、英国で駐車場シェアリング・プラットフォーム事業を展開するJustPark Parking社などにも出資しています。

フィンテック分野でも、自動貯金アプリ「finbee」を運営するネクストエッグ社、個人向け信用リスク保証サービスを提供するガルディア社やQRコード決済導入サービス「StarPay」を展開するネットスターズ社などへの出資も実施しました。

伊藤忠商事は、このようなスタートアップやベンチャー企業への出資だけでなく、米国の原料炭炭鉱North Centralへの出資や、ほけんの窓口グループの子会社化、南米の自動車リース会社への出資など、伝統的なビジネスモデルの企業への出資も行っています。

三井物産

総合商社の中で資源ビジネスの比率が最も高い三井物産。2019年~2020年は、モザンビークでのLNGプロジェクトへの投資やロシア・Arctic LNG2への出資など、資源ビジネスへ引き続き投資を行っていますが、資源ビジネス以外にも事業展開を進めています。

特に積極的に投資を行ったのは、食品、農薬、ヘルスケア関連の事業です。食品関連では、米国で食品加工販売を手掛けるHans Kissle社を買収、また世界最大のエビ生産加工会社であるベトナムのMinh Phu社への出資などを行いました。農薬関連では、ブラジルで農薬製造販売事業を展開するOuro Fino社への出資や、欧州の農薬販売会社Belchim社を買収。

ヘルスケア分野では、東南アジアで病院・クリニックを展開するColumbia Asia Healthcare社を売却する一方で、フランスのアニマルヘルス企業のCeva社への出資や中国で現地企業と合弁でヘルスケアファンドCMH Healthcare Holdingを設立し、事業拡大へ積極的に取り組んでいます。ヘルスケアファンドでは、今後、中国や周辺地域で病院やヘルスケア周辺事業への投資を行う予定です。

住友商事

住友商事は、既存事業の強化への事業投資とともに、スタートアップ企業への投資をバランスよく推進しているようです。

既存事業の強化としては、フランス化粧品素材卸販売会社のSACI-CFPA社を買収することで化粧品素材ディストリビューター事業を強化し、浅間技研工業を買収することで子会社のキリウを中心に展開する自動車部品事業を強化しています。住友商事は、これら以外にも積極的に事業投資を行うとともに、KDDIと共同でミャンマーのモバイルゲーム市場に参入したり、鈴与などと共同でベトナムの港湾・ロジスティクス企業へ出資するなど他企業と連携して事業拡大に取り組んでいます。

スタートアップ企業への投資としては、欧州、米国、イスラエルなどでコーポレートベンチャーキャピタルを立ち上げ、多くのスタートアップ企業への投資を行っています。AI関連企業であるaiforce solutions社(日本)、ブロックチェーン関連企業のLO3 Energy社(米国)への投資や、アグリテック企業(CropX Technologies(イスラエル)など)、交通・MaaS関連企業(Teroplan社(ポーランド)やYellow Line Parking社(英国)など)などのさまざまな分野で積極的に投資活動を行っています

丸紅

丸紅は、既存事業の子会社化などによって取り組みを強化するとともに、既存事業の周辺分野への事業投資が目立ちました。また、スタートアップ企業への投資の取り組みも他社同様に行っています。

既存事業の子会社化については、ポルトガル水道事業会社AGS社の完全子会社化、トルコの建設機械輸入販売代理店のテムサ イシュ マキナラル社の子会社化、航空機リース会社Aircastle社(米国)の子会社化や衛生用品メーカーSanther 社(ブラジル)の子会社化などがあります。また、米国での自動車部品販売事業では、拠点の資産買収を通じての面展開を加速させるなど、既存事業を強化する戦略がうかがえます。

また、既存事業の周辺分野への取り組みとしては、航空機部品のオンライントレードプラットフォーム ePlane 社(キプロス)への出資や次世代型自動車整備・修理事業を展開するWrench社(米国)への出資などが挙げられます。

丸紅では、他商社同様にスタートアップ企業への投資の取り組みも強化しており、コーポレートベンチャーキャピタル「丸紅ベンチャーズ」の設立や主要なグローバルベンチャーファンドVertexファンドへ出資参画しました。

ホリエモンがファウンダーであることで有名なインターステラテクノロジズへ出資するなど、国内外で積極的に事業展開を進めています。

豊田通商

トヨタグループの中核企業でもある豊田通商。現在では様々な事業をグローバルに展開しています。既存事業の拡大展開も行うとともに、投資としてはスタートアップ企業への出資を積極的に行っています。

既存事業の拡大展開としては、2019年4月にミャンマーへ現地法人を設立し、5月にはトヨタ自動車のミャンマー新工場への出資を決定しています。また、サウジアラビアで日野自動車の販売代理店の設立や、2012年に買収したCFAOを通じて南アフリカの大手自動車ディーラーグループのユニトランス社の買収など、自動車ビジネスを着実に拡大成長させています。

豊田通商の最近の事業投資の特徴は、スタートアップ企業への積極的な投資です。特にMaaS・CASE関連企業への投資が目立ちます。例えば、新興国で公共交通データプラットフォーム事業を展開するWhereIsMyTransport社(英国)、モビリティ・リワード・プラットフォームを運営するVelocia社(カナダ)やドローン物流のZipline International社への投資などが挙げられます。豊田通商は、アフリカでのMaaS・CASE事業を加速するために、スタートアップ企業に特化した投資会社を設立しており、今後もさらなる積極的な投資が続きそうです。

双日

双日も既存事業の拡大と、スタートアップ企業への投資を積極的に進めています。

スタートアップ企業への投資は、2019年に米国で世界各国のスタートアップ企業を投資対象としたコーポレートベンチャーキャピタルを設立し、投資を加速させています。AIで診断支援を行うヘルステック企業Sensely社(米国)、農業プラットフォームを展開するRYNAN社(ベトナム)や事前予約型バスサービスを提供するSuper Highway Labs社(インド)など、さまざな地域のさまざまな分野の企業に投資を行っています。

既存事業の拡大へ向けた投資としては、豪州の製鉄用原料炭鉱グレゴリー・クライナム炭鉱権益の100%取得や台湾での洋上風力発電事業への参画、北海道でのバイオマス専焼発電事業の開始など、資源や電力分野での投資を行うとともに、パラオ国際空港の運営や、フィリピンで吉利ブランド車の輸入販売代理店事業、メキシコで自動車セルフファイナンス事業などインフラや自動車分野でも事業拡大を図っています。

兼松

兼松は、他商社同様に様々な事業分野で事業投資を含めてビジネスを展開していますが、最近は、サイバーセキュリティ、データ取引に関連する投資や提携を積極的に進めていることが特徴としてあります。具体的には、シリコンバレーのベンチャーキャピタルAllegis Cyber社のサイバーセキュリティ投資ファンドへの参画や、フランスのDawex Systemsとデータ取引事業に関するパートナーシップ契約を締結、日本国内でデータ取引事業を展開している株式会社日本データ取引所への出資などが挙げられます。 ICT分野以外でも、ドイツでdi support社へ出資しプリンター事業の拡大を進めたり、寝装具・インテリアなどを扱うグループ会社カネヨウを完全子会社化するなど、既存事業の拡大も着実に進めています。

総合商社各社の業績を徹底分析

当期純利益

総合商社の業績を見るときには、あまり売上で比較することはありません。かなり前は、各社とも売上規模で競っていたようですが、現在では売上で競うのではなく、当期純利益の規模で競っています。

というのも、総合商社は世界各国で積極的に事業投資やパートナー企業との事業展開を行っており、子会社だけでなく、関連会社を数多く持っています。子会社であれば、子会社の売上が決算に反映されますが、関連会社は、関連会社の売上が反映されずに、「持分法による投資損益」として利益だけが決算に反映されます。この関連会社からの利益がかなり大きく、例えば、三菱商事の2019年度(2020年3月期)の持分法による投資損益は、1,800億円近くもあります。三菱商事の純利益は5,922億円なので、関連会社からの利益がいかに大きいかおわかりになると思います。関連会社からもかなりの利益を得ているのに、関連会社の売上が決算に反映されないということもあり、総合商社の業績比較は、売上よりも、利益を比較することが一般的です。

さて、2019年度の各社の当期純利益を比較してみました。

業界首位は三菱商事!当期純利益は5,354億円。次いで、伊藤忠商事の5,013億円。2018年度に業界2位となった伊藤忠商事。首位の三菱商事が減益となる中、増益を確保し、ついに三菱商事を射程圏内に入ってきたようです。3位は三井物産で3,915億円、4位は住友商事で1,714億円でした。5位は、例年であれば丸紅ですが、2019年度は巨額の減損損失を計上してしまったため、最下位に転落。2019年度の5位は、昨年から増益を確保した豊田通商で1,356億円、6位は双日で608憶円、7位は兼松で144億円でした。丸紅は、1,975億円の赤字になっています。新型コロナウィルスの影響もあり、全体の6社が減益、伊藤忠商事と豊田通商の2社のみが増益という結果になりました。 新型コロナウィルスという危機の最中での利益は、各社の真の体力を反映しているかもしれません。

営業キャッシュフロー

続いて、営業キャッシュフローを比較してみましょう。

総合商社は、あまりに多角的に事業を展開していることと、当期純利益の中には非キャッシュ性の利益が含まれているので、総合商社の実力をはかるには、当期純利益だけでなく、キャッシュフローもしっかり見る必要があります。

ちなみに、非キャッシュ性の利益とは、関連会社からの利益などがあります。すでに説明したように、総合商社は数多くの関連会社をかかえています。総合商社が、ちゃんと儲けるためには、関連会社から配当を受け取らないと意味ないですよね。実は、関連会社から配当を受け取らなくても、利益を計上しているんです。例えば、ある総合商社が40%出資している関連会社が100億円の利益を上げた場合、この総合商社は100億円×40%=40億円が利益となります。ただ、これはあくまで会計上の利益。この利益が計上されたからといって、この総合商社は、関連会社から配当を受け取っているとは限りません。つまり、お金はもらっていないのに、なぜか利益だけが出るということが起きているんです。

また、2019年度に大規模な減損損失を計上した丸紅ですが、この損失はあくまでも会計上の損失。実際にお金が流出しているわけではありません。厳密に言うと、過去に投資した分の回収が困難になったので損失を計上したので、過去にお金が流出したとも言えますが。

少し説明が長くなりましたが、総合商社の実力をはかるには、キャッシュフローも見る必要があるということを、何となくおわかり頂ければと思います。

では、総合商社各社のキャッシュフローを見てみましょう。

キャッシュフローには、営業、投資、財務の3種類のキャッシュフローがありますが、各社のビジネスの実力を知る事ができる営業キャッシュフローを見てみます。

各社の営業キャッシュフローを比較すると、当期純利益とは少し違う順位になっていることがわかります。

1位は、利益で2位の伊藤忠商事で、営業キャッシュフローは8,781億円!2位は、利益で首位の三菱商事で8,497億円。僅差ではありますが、伊藤忠商事が首位と、いよいよ伊藤忠商事が利益でも1位の時代がやってくるかもしれません。3位は三井物産で5,264億円。そして、4位はなんと利益で最下位だった丸紅で3,270億円。利益は大幅な赤字でしたが、稼ぐ力はしっかりと維持しているようですね。5位は住友商事で3,266億円、6位は豊田通商で2,678億円です。続いて、7位が双日で405億円、8位は兼松で243億円でした。

ちなみに、営業キャッシュフローには、売掛金や買掛金などのいわゆる運転資金の増減も含まれています。運転資金の増減は、稼ぐ力とは直接的にリンクしていないことに注意は必要です。例えば、伊藤忠商事は、運転資金の増減を除外した実質営業キャッシュフローを開示していて、実質営業キャッシュフローは、6,020億円でした。

総資産・純資産・DEレシオ

続いて、総合商社各社の資産を見てみましょう。

総資産・純資産は、当期純利益2位の伊藤忠商事は3位になっており、三井物産が2位となっています。

ここで、注目したいのは、純資産です。近年の総合商社は、投資会社の色合いが強くなっていて、投資できるだけの財務体質=体力があるかが、1つの重要なポイントになっています。投資をするには、企業が持っている現預金だけでなく、銀行からの借入も使いますが、銀行からいくらでも借りれるなんてことはありません。銀行から借り入れる金額は、色んな要素によっても決まりますが、純資産の金額がかなり重要な指標になります。

純資産は、三菱商事が6.2兆円と圧倒的なNo.1、2位は三井物産で4.1兆円。次いで伊藤忠商事3.8兆円、住友商事2.7兆円、丸紅1.6兆円、豊田通商1.4兆円、双日5,800億円、兼松1,700億円となっています。

注目すべきは、多くの会社が純資産が前年度に対して減少しているのに対して、伊藤忠商事が前年度から純資産を増加させていることで。グラフを見てもわかるように、着実に純資産を積み増しています。

伊藤忠商事の純資産は、首位の三菱商事の6割くらいしかないですが、すこしずつではありますが、差を詰めてきています。 事業投資は、商社の中長期的な安定成長に不可欠になっており、そのためには純資産が非常に重要です。躍進が目覚ましい伊藤忠商事が、純資産規模でも三菱商事に並ぶ規模になったら。勢いとともに、安定性も兼ね備えた圧倒的No.1商社になる日も近いかもしれません。

総合商社各社の従業員数と平均年収

総合商社各社の従業員数を見ると、最も多いのは、利益首位の三菱商事で6,016名。次いで三井物産の5,772名。利益2位の伊藤忠商事は、5大商社(三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅)の中で最も少ない4,285名でした。これはなかなかすごいですね。

平均年収を見ると、ほぼ純利益のランキングと同じですね。総合商社の給料は、純利益に応じて決まるボーナスの割合が一般的に高いので、利益の多い会社の年収が高くなるようです。

総合商社への転職

総合商社への転職を考えている方は、まずは転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントに相談すれば、総合商社業界のトレンドや仕事内容などについてきっちりと説明してくれます。また、各社の 選考の突破率を向上させるために、履歴書・職務経歴書の添削や面接対策を受けることもできます。

また、自分だけでは見つけることのできない企業を紹介してくれるかもしれませんし、総合商社以外の様々な仕事も紹介してくるので、転職先の幅を広げることができます。

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総合商社一覧(当期純利益順)

順位 企業名
1

三菱商事

売上高  :14兆7,797億円
当期純利益:5,354億円
従業員数 :6,016人
平均年収 :1,608万円
本店所在地:東京都千代田区

2

伊藤忠商事

売上高  :10兆9,830億円
当期純利益:5,013億円
従業員数 :4,285人
平均年収 :1,521万円
本店所在地:大阪市北区

3

三井物産

売上高  :6兆8,850億円
当期純利益:3,915億円
従業員数 :5,772人
平均年収 :1,430万円
本店所在地:東京都千代田区

4

住友商事

売上高  :5兆2,998億円
当期純利益:1,714億円
従業員数 :5,126人
平均年収 :1,390万円
本店所在地:東京都千代田区

5

丸紅

売上高  :6兆8,276億円
当期純利益:▲1,975億円
従業員数 :4,418人
平均年収 :1,389万円
本店所在地:東京都中央区

6

豊田通商

売上高  :6兆6,941億円
当期純利益:1,356億円
従業員数 :2,744人
平均年収 :1,097万円
本店所在地:名古屋市中村区

7

双日

売上高  :1兆7,548億円
当期純利益:608億円
従業員数 :2,410人
平均年収 :1,139万円
本店所在地:東京都千代田区

8

兼松

売上高  :7,218億円
当期純利益:144億円
従業員数 :765人
平均年収 :944万円
本店所在地:神戸市中央区

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